SEのためのブラック企業診断
SEが知りたいブラック企業の話
SEが知りたいブラック企業の話
今ある環境で一生懸命働こうと努力していると、ブラック企業で働いている意識が薄れてしまい、いつしか過酷な労働環境下で無理をするのが当たり前になることもあります。基本的に残業の多いSEという職種では、長時間労働はある程度仕方のないことと思って諦めてしまうケースも少なくありませんが、もしかするとその企業は労働基準法に違反しているブラック企業かもしれません。そこで、ブラック企業かどうかを診断するための基準となる情報をご紹介します。
定時や深夜手当が発生する前などに打刻させてから引き続き残業するよう上司が指示するなど、タイムカードの改ざんはブラック企業がよくやる手法です。違法であることを企業側もよくわかった上で、当たり前のようにサービス残業を強要されるような状況に甘んじていると、本来もらえるはずの手当も支払われないまま貴重な労働力を提供し続けることになってしまいます。そのような場合には、泣き寝入りせずにしっかりと証拠を残しておくことをおすすめします。
労働者は労働基準法によって守られていますが、企業がそのルールを無視して違法に時間外労働をさせるということも現実には起こっています。残業に追われる日々を送っていると、仕事のことで精一杯になってしまいますが、残業には合法なものと違法なものがあるということを知っておくことで身の守りになる場合があります。週40時間を超える労働は、三六協定がないと全て違法になるので、この協定の有無がブラック企業かどうかの判断材料になります。
ブラック企業かどうかを見極める材料はいくつもありますが、その中で注目したいのが固定残業代です。ブラック企業の多くは固定残業代の存在を悪用し、本来支払われるべき残業代を全く支払わず、不当に長時間残業を課しています。固定残業代について詳しいことを知らず、それが普通であると誤解したまま働いている人も多いので、まずは固定残業代について理解し、自分が置かれている状況が合法なのか違法なのかを労働者自身が自己診断してみる必要があるでしょう。
労働基準法の不備を悪用し、一般社員を管理職に据えて公然と長時間労働させる「名ばかり管理職」は、ブラック企業の常套手段のひとつです。一般社員であれば残業すれば残業代が発生しますが、管理職は労働時間の規定がないので、管理職手当のみで長時間残業をさせるということが物理的に可能になってしまいます。しかし、それらの問題を受けて管理職の定義が労働基準法に加えられ、名ばかり管理職を防止するための対策もなされています。
